ホットランド HD（3196）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2013年12月31日: 1億4320万
2014年6月30日 +191.43%: 4億1733万
2014年9月30日 +81.29%: 7億5656万
2014年12月31日 +27.79%: 9億6683万
2015年3月31日 -69.63%: 2億9367万
2015年6月30日 +53.03%: 4億4939万
2015年9月30日 +15.87%: 5億2071万
2015年12月31日 +36.01%: 7億820万
2016年3月31日 -91.49%: 6024万
2016年6月30日: -3億1424万
2016年9月30日: -2億8680万
2016年12月31日 -204.42%: -8億7308万
2017年3月31日: 1億9162万
2017年6月30日 -13.8%: 1億6518万
2017年9月30日 +36.22%: 2億2502万
2017年12月31日 +93.43%: 4億3526万
2018年3月31日 -92.4%: 3306万
2018年6月30日: -1億13万
2018年9月30日: 1831万
2018年12月31日: -7億1773万
2019年3月31日: 4億589万
2019年6月30日 +2.84%: 4億1741万
2019年9月30日 +61.4%: 6億7372万
2019年12月31日 +28.3%: 8億6435万
2020年3月31日 -48.3%: 4億4684万
2020年6月30日: -4億3934万
2020年9月30日 -6.35%: -4億6726万
2020年12月31日 -143.84%: -11億3935万
2021年3月31日: 12億1586万
2021年6月30日 +33.25%: 16億2014万
2021年9月30日 +39.82%: 22億6522万
2021年12月31日 +18.47%: 26億8363万
2022年3月31日 -68.11%: 8億5589万
2022年6月30日 +95.47%: 16億7300万
2022年9月30日 +39.86%: 23億3986万
2022年12月31日 -28.11%: 16億8217万
2023年3月31日 -72.84%: 4億5694万
2023年6月30日 +123.81%: 10億2267万
2023年9月30日 +41.66%: 14億4871万
2023年12月31日 -24.92%: 10億8774万
2024年3月31日 +2.99%: 11億2026万
2024年6月30日 +49.5%: 16億7480万
2024年9月30日 -31.35%: 11億4980万
2024年12月31日 +71.11%: 19億6738万
2025年3月31日 -95.48%: 8893万
2025年6月30日: -2億6930万
2025年9月30日: -8474万
2025年12月31日: -6604万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/26 9:38
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、該当する事象はなく、当該会計方針の変更による前連結会計年度での連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/26 9:38