固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(建物附属設備は除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5～38年
機械及び装置 2～10年
工具、器具及び備品 1～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/12/22 14:15

#3 有形固定資産、地域ごとの情報

形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2014/12/22 14:15

#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※1 有形固定資産の減価償却累計額

	前事業年度(平成26年3月31日)	当中間会計期間(平成26年9月30日)
有形固定資産の減価償却累計額	2,659百万円	2,702百万円

2014/12/22 14:15

#5 減価償却額の注記

5 減価償却実施額は、次のとおりであります。

	前中間会計期間(自平成25年4月1日至平成25年9月30日)	当中間会計期間(自平成26年4月1日至平成26年9月30日)
有形固定資産	51百万円	54百万円
無形固定資産	2	3

2014/12/22 14:15

#6 重要な特別損失の注記

※3 特別損失の主要項目は、次のとおりであります。

	前中間会計期間(自平成25年4月1日至平成25年9月30日)	当中間会計期間(自平成26年4月1日至平成26年9月30日)
有形固定資産除却損	3百万円	2百万円

2014/12/22 14:15