竹本容器（4248）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2013年12月31日: 10億3530万
2014年9月30日 -45.52%: 5億6407万
2014年12月31日 +52.6%: 8億6076万
2015年3月31日 -78.71%: 1億8327万
2015年6月30日 +169.44%: 4億9380万
2015年9月30日 +23.12%: 6億794万
2015年12月31日 +10.91%: 6億7428万
2016年3月31日 -86.69%: 8972万
2016年6月30日: -474万
2016年9月30日: 1億8098万
2016年12月31日 +223.82%: 5億8606万
2017年3月31日 -71.01%: 1億6989万
2017年6月30日 +168.84%: 4億5674万
2017年9月30日 +73.89%: 7億9423万
2017年12月31日 +39.38%: 11億701万
2018年3月31日 -86.43%: 1億5024万
2018年6月30日 +156.97%: 3億8607万
2018年9月30日 +84.99%: 7億1419万
2018年12月31日 +23.56%: 8億8246万
2019年3月31日 -59.02%: 3億6160万
2019年6月30日 +22.22%: 4億4196万
2019年9月30日 +38.27%: 6億1111万
2019年12月31日 +48.06%: 9億483万
2020年3月31日 -90.88%: 8250万
2020年6月30日 +520.99%: 5億1232万
2020年9月30日 +83.98%: 9億4258万
2020年12月31日 -48.64%: 4億8407万
2021年3月31日 +38.67%: 6億7125万
2021年6月30日 +54.23%: 10億3526万
2021年9月30日 +33.59%: 13億8299万
2021年12月31日 +30.91%: 18億1041万
2022年3月31日 -69.82%: 5億4630万
2022年6月30日 +92%: 10億4892万
2022年9月30日 -1.64%: 10億3171万
2022年12月31日 -27.71%: 7億4585万
2023年3月31日 -75.59%: 1億8208万
2023年6月30日 +133.75%: 4億2562万
2023年9月30日 +48.35%: 6億3140万
2023年12月31日 -14.75%: 5億3829万
2024年3月31日 -30.51%: 3億7407万
2024年6月30日 +138.26%: 8億9127万
2024年9月30日 -32.69%: 5億9987万
2024年12月31日 +84.5%: 11億679万
2025年3月31日: -1億366万
2025年6月30日: -1958万
2025年9月30日: 2億9606万
2025年12月31日 +166.96%: 7億9037万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/23 12:32
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/23 12:32