売上高
連結
- 2013年12月31日
- 44億8690万
- 2014年12月31日 +23.9%
- 55億5910万
個別
- 2013年12月31日
- 41億2111万
- 2014年12月31日 +25.77%
- 51億8325万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2015/03/30 15:56
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報 (単位:千円)2015/03/30 15:56
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 株式会社メガスポーツ 775,761 アウトドアライフスタイル - #3 事業の内容
- 販売形態別の特徴は次の通りであります。2015/03/30 15:56
この他、本社Headquartersと大阪府箕面市の2か所でキャンプフィールドを運営しております。キャンプフィールドでは、キャンプサイトの提供の他、レンタルや体験プログラム等、キャンプ用品を所有していない方でもキャンプを楽しめるようなサービスを提案しております。また、本社Headquartersにつきましては約5万坪の広大なフィールドの横に開発・生産・営業・管理部門が業務を行うオフィス、主力製品を製造する工場、全ての自社製品が取り揃う直営店等で構成される本社建屋があります。モノづくりの現場から販売の現場、そしてユーザーがキャンプを楽しむ現場に至るまで、ユーザーも含む当社の企業活動が一貫して行われる場であり、当社のビジネスモデルが凝縮された場となっております。販売区分 販売形態 当社の販売先 主な特徴 店舗面積 ECサイト エンドユーザー 当社がホームページにて運営するオンラインストアによる通信販売です。 ― 卸売小売 インストア(スノーピークストア) ディーラー スポーツ量販店やアウトドア専門店等(以下「母体店」といいます。)に設けられた当社製品のコーナーに当社スタッフが常駐し、当社製品の特徴について顧客に説明しながら販売します。当社製品だけでなくアウトドア全体に関する知識の豊富な当社スタッフが顧客とつながりをもつことにより、母体店にとっても集客力の向上、売上高の増加につながり、Win-Winの関係を構築することができます。 30坪程度 卸売 ショップインショップ ディーラー 母体店に当社製品のコーナーを設けていることについてはインストアと同じですが、当社スタッフが常駐するのではなく、母体店のスタッフが当社製品を販売します。当社製品の使い方等に関する教育・研修を受けスノーピークマイスターとして認定された母体店スタッフが当社製品を販売することにより、当社スタッフと同じレベルで顧客に当社製品の特徴を伝えることが可能となっております。 15~20坪 ディーラーへの卸売 ディーラー スポーツ量販店やアウトドア専門店等を多店舗展開するディーラーへの販売です。販売先のディーラーが運営する各店舗において、当社製品がエンドユーザーに販売されることになります(各店舗においては当社製品の専用コーナーは設けられておりません)。 ―
当社はポイントカード会員制度により顧客管理をしております。ポイントカード会員は当社製品を購入することでポイントが貯まり、一定額に達するとポイントギフト(オリジナルの非売品)と交換することが出来ます。ポイントカード会員は年間累計購入金額に応じてランクアップ・ダウンし、会員ランクに応じてポイントの付与率や受けられる特典サービスが変わります。本ポイントカード会員制度は直営店、インストア、ショップインショップの他、それ以外のディーラーも含む幅広い店舗で実施しているのが特徴です。これにより当社は製品流通の川上に位置するメーカーでありながら、幅広いエンドユーザーを対象に顧客管理をすることが出来、顧客が購買した製品情報をもとに、さらに快適なキャンプスタイルの提案を行う等、計画的に顧客を深耕するマーケティング手法を取っております。 - #4 事業等のリスク
- ② 特定業種への依存に関するリスク2015/03/30 15:56
当社グループの売上高は、インストアでの販売や卸での販売等、スポーツ量販店を運営する企業への依存が相対的に高くなっております。当社グループとしては幅広い企業と取引しており、特定した企業への依存度は低いものの、これら特定企業の商品政策等により、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。また、インストアやショップインショップにおいては、スポーツ量販店等のディーラーの出店、退店等の店舗計画の影響を受ける為、先方の店舗計画が政策等により急遽変更になった場合には、当社グループの店舗計画にも影響を及ぼし、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
③ 特定製品への依存に関するリスク - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2015/03/30 15:56
- #6 対処すべき課題(連結)
- 国内市場においては、新規出店等によりお客様との接点を増やすと共に、そこで出会ったお客様1人1人に真摯に向かい合うことにより、販売機会の拡大と顧客ニーズの充足を図って参ります。他方で、販売スタッフのもつお客様とつながる力を最大限に活用した、店頭提案ツール及びECサイトの開発等を通じて、対面接客販売以外での販売機会の拡大を図って参ります。海外市場においては、市場に適した製品開発を第一に進めると共に、販売網の構築、強化とお客様への認知度向上により販売機会の拡大を図って参ります。さらには、ASEAN、中国市場を今後の成長市場と位置付けて、進出を図って参ります。2015/03/30 15:56
これらにより、お客様とのつながりを端的に示す、売上高の持続的な成長を図って参ります。
③ 製品領域、事業領域の拡大 - #7 業績等の概要
- 海外におきましては、米国では順調に推移し、台湾では好調を維持しております。一方で、韓国の市場環境は依然厳しさが続いております。このような状況のなか、当社グループとしましては、インストアをショップインショップに切り替え、直営店を中心に営業人員を再配分するとともに、間接部門の効率化を進めることで、より筋肉質な体制へと変革を進めました。2015/03/30 15:56
これらの結果、当連結会計年度における売上高は5,559,105千円(対前年同期比23.9%増)となり、営業利益231,390千円(同104.2%増)、経常利益272,099千円(同5.7%減)、当期純利益116,462千円(同34.3%減)となりました。
(2) キャッシュ・フローの状況 - #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当社グループの当連結会計年度の経営成績は、以下の通りであります。2015/03/30 15:56
① 売上高
当連結会計年度の売上高は5,559,105千円となり、前年同期比23.9%増の高い成長率を示しました。これは主に、国内及び台湾市場での販売が好調であったためであります。地域別に売上高を見ていきますと、日本3,733,066千円(前年同期比27.4%増)、欧米645,195千円(同25.6%増)、台湾426,561千円(同97.3%増)、といずれも20%超の高い成長を見せた一方で、韓国におきましては、春以降の景気の減速懸念も重なったことで、外部環境が悪化し、754,282千円(同8.8%減)となりました。