#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）: (2)減価償却費の調整額7,359千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額27,955千円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産に係る資産の増加額であります。
2.セグメント利益の合計額は、損益計算書の営業利益と一致しております。
2014/12/12 15:00
#2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3)減価償却費の調整額13,175千円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額3,444千円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産に係る資産の増加額であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2014/12/12 15:00
#3 セグメント表の脚注（連結）: 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、主にセグメント間取引で発生したものであります。
(2)セグメント資産の調整額1,145,975千円には、セグメント間取引消去△3,131千円及び各報告セグメントに帰属しない全社資産1,149,106千円が含まれております。
(3)減価償却費の調整額13,175千円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額3,444千円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産に係る資産の増加額であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2014/12/12 15:00
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品…4年～8年
ロ無形固定資産
定額法によっております。
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額金は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品
移動平均法に基づく原価法
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物……………………3年～15年
車両運搬具……………2年～6年
工具、器具及び備品…4年～8年2014/12/12 15:00