ソフトウエア

有報情報

#1 事業等のリスク

当社グループは、主にインターネットを通して、生活関連情報を提供しており、当社グループのシステムやインターネット接続環境の安定的稼働は、当社グループが事業を行っていく上で大前提であります。当社グループは、サーバーが不測の事態によって停止し、又は蓄積されたデータが失われることにより、当社グループの事業遂行に影響が出ないよう、また、外部からの不正なアクセスが出来ないように、様々なリスク回避対策を行っております。
しかしながら、自然災害や事故、ソフトウエアの不具合、ネットワーク経由の不正アクセスやコンピュータウイルスの感染などの予期せぬ事態が発生した場合、当社グループの事業や業績に影響を及ぼす可能性があります。
④ インターネット業界における技術革新やユーザーニーズのスピードについて

2015/07/22 15:03

#2 損益計算書関係（連結）

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成24年11月1日至 平成25年10月31日)	当事業年度(自 平成25年11月1日至 平成26年10月31日)
工具、器具及び備品	253〃	―〃
ソフトウエア	606〃	―〃
計	11,119千円	―千円

※4 契約解約損の内容は次のとおりであります。
前事業年度(自 平成24年11月1日 至 平成25年10月31日)

2015/07/22 15:03

#3 連結損益計算書関係（連結）

※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年11月1日至 平成25年10月31日)	当連結会計年度(自 平成25年11月1日至 平成26年10月31日)
工具、器具及び備品	253千円	―千円
ソフトウエア	606千円	―千円
計	11,119千円	―千円

※3 契約解約損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 平成24年11月1日 至 平成25年10月31日)

2015/07/22 15:03

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(2)重要な引当金の計上基準

2015/07/22 15:03

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
3 引当金の計上基準

2015/07/22 15:03