#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
(但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額
法によっております。)
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物・構築物 15 ～ 50年
機械及び装置・車両運搬具 12年
工具、器具及び備品 5 ～ 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)
によっております。)
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が
平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法
に準じた会計処理によっております。2015/06/30 10:29
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
(但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額
法によっております。)
なお、在外連結子会社につきましては、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 15 ～ 50年
機械装置及び運搬具 12年
工具、器具及び備品 5 ～ 10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)
によっております。)
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平
成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準
じた会計処理によっております。2015/06/30 10:29