平山 HD(7781)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2014年6月30日
- 1億8422万
- 2015年3月31日 -14.98%
- 1億5663万
- 2015年6月30日 +23.81%
- 1億9392万
- 2015年9月30日
- -2111万
- 2015年12月31日
- 2088万
- 2016年3月31日 +48.36%
- 3098万
- 2016年6月30日 +31.93%
- 4087万
- 2016年9月30日
- -4339万
- 2016年12月31日 -0.22%
- -4348万
- 2017年3月31日
- 3638万
- 2017年6月30日 +199.78%
- 1億906万
- 2017年9月30日 -33.54%
- 7249万
- 2017年12月31日 +176.31%
- 2億29万
- 2018年3月31日 +28.4%
- 2億5717万
- 2018年6月30日 +39.07%
- 3億5767万
- 2018年9月30日 -85.56%
- 5164万
- 2018年12月31日 +380%
- 2億4787万
- 2019年3月31日 +25.16%
- 3億1022万
- 2019年6月30日 +16.72%
- 3億6210万
- 2019年9月30日 -99.25%
- 271万
- 2019年12月31日
- -7801万
- 2020年3月31日
- 1億4389万
- 2020年6月30日 +106.77%
- 2億9753万
- 2020年9月30日 -89.03%
- 3264万
- 2020年12月31日 +402.18%
- 1億6392万
- 2021年3月31日 +79.91%
- 2億9491万
- 2021年6月30日 +36.95%
- 4億390万
- 2021年9月30日 -78.33%
- 8752万
- 2021年12月31日 +155.07%
- 2億2323万
- 2022年3月31日 +58.56%
- 3億5396万
- 2022年6月30日 +15.54%
- 4億898万
- 2022年9月30日 -51.89%
- 1億9674万
- 2022年12月31日 +99.86%
- 3億9322万
- 2023年3月31日 +26.96%
- 4億9922万
- 2023年6月30日 +9.35%
- 5億4590万
- 2023年9月30日 -71.27%
- 1億5681万
- 2023年12月31日 +189.17%
- 4億5345万
- 2024年3月31日 +28.78%
- 5億8396万
- 2024年6月30日 +30.18%
- 7億6019万
- 2024年9月30日 -71.68%
- 2億1529万
- 2024年12月31日 +130.56%
- 4億9638万
- 2025年3月31日 +39.33%
- 6億9158万
- 2025年6月30日 +24.92%
- 8億6396万
- 2025年9月30日 -62.24%
- 3億2620万
- 2025年12月31日 +112.7%
- 6億9385万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/09/25 14:19
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/09/25 14:19
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。