クレステック（7812）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2014年6月30日: 3億30万
2015年3月31日 +252.97%: 10億6000万
2015年6月30日 -0.71%: 10億5243万
2015年9月30日: -2億3657万
2015年12月31日: -1億8782万
2016年3月31日 -92.33%: -3億6123万
2016年6月30日 -87.48%: -6億7722万
2016年9月30日: 6968万
2016年12月31日 +858.25%: 6億6778万
2017年3月31日 -7.57%: 6億1725万
2017年6月30日 +15.42%: 7億1245万
2017年9月30日 -70.76%: 2億829万
2017年12月31日 +75.12%: 3億6476万
2018年3月31日 -28.65%: 2億6026万
2018年6月30日 +56.41%: 4億709万
2018年9月30日 -42.96%: 2億3219万
2018年12月31日 +19.9%: 2億7839万
2019年3月31日 +51.6%: 4億2204万
2019年6月30日 -18.05%: 3億4586万
2019年9月30日 -84.06%: 5512万
2019年12月31日 +677.77%: 4億2877万
2020年3月31日 -9.69%: 3億8721万
2020年6月30日 -45.47%: 2億1115万
2020年9月30日 -65.4%: 7306万
2020年12月31日 +264.52%: 2億6633万
2021年3月31日 +236.93%: 8億9737万
2021年6月30日 +3.8%: 9億3150万
2021年9月30日 -68.89%: 2億8980万
2021年12月31日 +158.87%: 7億5022万
2022年3月31日 +91.78%: 14億3877万
2022年6月30日 +41.38%: 20億3417万
2022年9月30日 -79.93%: 4億820万
2022年12月31日 -61.08%: 1億5888万
2023年3月31日 +284.56%: 6億1101万
2023年6月30日 +87.52%: 11億4575万
2023年9月30日 -62%: 4億3534万
2023年12月31日 -34.43%: 2億8544万
2024年3月31日 +258.4%: 10億2302万
2024年6月30日 +74.5%: 17億8513万
2024年9月30日: -5億6342万
2024年12月31日: 4億936万
2025年3月31日 -71.94%: 1億1488万
2025年6月30日 -54.38%: 5241万
2025年9月30日 +999.99%: 7億4195万
2025年12月31日 +113.52%: 15億8422万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/09/25 15:09
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/09/25 15:09