横浜 FG(7186)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2017年3月31日
- 124億5100万
- 2018年3月31日 +5.6%
- 131億4800万
- 2019年3月31日 +27.18%
- 167億2100万
- 2020年3月31日 +10.3%
- 184億4400万
- 2021年3月31日 -4.02%
- 177億300万
- 2022年3月31日 -5.95%
- 166億4900万
- 2023年3月31日 +4.81%
- 174億5000万
- 2024年3月31日 +8.57%
- 189億4600万
- 2025年3月31日 -4.17%
- 181億5600万
個別
- 2017年3月31日
- 7600万
- 2018年3月31日 +9.21%
- 8300万
- 2019年3月31日 -21.69%
- 6500万
- 2020年3月31日 -33.85%
- 4300万
- 2021年3月31日 -30.23%
- 3000万
- 2022年3月31日 -50%
- 1500万
- 2023年3月31日 -46.67%
- 800万
- 2024年3月31日 -37.5%
- 500万
- 2025年3月31日 -60%
- 200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 金銭の信託において信託財産を構成している有価証券の評価は、上記(1)及び(2)①と同じ方法により行っております。
(3) デリバティブ取引の評価基準及び評価方法
デリバティブ取引(特定取引目的の取引を除く)の評価は、時価法により行っております。
(4) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産は、主として定額法により償却しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建 物:2年~60年
その他:2年~20年2025/06/12 9:23 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- その他:2年~20年2025/06/12 9:23
② 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、当社及び連結子会社で定める利用可能期間(主として5年~7年)に基づいて償却しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 無形固定資産2025/06/12 9:23
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
3 繰延資産の処理方法