横浜 FG（7186）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2016年6月30日: 129億6900万
2016年9月30日 -2.9%: 125億9300万
2016年12月31日 +1.43%: 127億7300万
2017年3月31日 -2.52%: 124億5100万
2017年6月30日 -0.84%: 123億4600万
2017年9月30日 -0.15%: 123億2700万
2017年12月31日 -1.66%: 121億2200万
2018年3月31日 +8.46%: 131億4800万
2018年6月30日 +9.19%: 143億5600万
2018年9月30日 +3.68%: 148億8500万
2018年12月31日 -3.67%: 143億3900万
2019年3月31日 +16.61%: 167億2100万
2019年6月30日 -2.79%: 162億5500万
2019年9月30日 +0.99%: 164億1600万
2019年12月31日 -1.4%: 161億8600万
2020年3月31日 +13.95%: 184億4400万
2020年6月30日 -3%: 178億9100万
2020年9月30日 -2.01%: 175億3200万
2020年12月31日 -1.33%: 172億9800万
2021年3月31日 +2.34%: 177億300万
2021年6月30日 -1.56%: 174億2700万
2021年9月30日 -2.89%: 169億2300万
2021年12月31日 -2.9%: 164億3300万
2022年3月31日 +1.31%: 166億4900万
2022年6月30日 -2.97%: 161億5500万
2022年9月30日 -1.57%: 159億100万
2022年12月31日 +3.57%: 164億6900万
2023年3月31日 +5.96%: 174億5000万
2023年6月30日 +9.03%: 190億2500万
2023年9月30日 -2.84%: 184億8500万
2023年12月31日 -4.62%: 176億3100万
2024年3月31日 +7.46%: 189億4600万
2024年6月30日 -1.11%: 187億3600万
2024年9月30日 -2.39%: 182億8800万
2024年12月31日 +0.21%: 183億2700万
2025年3月31日 -0.93%: 181億5600万
2025年6月30日 +62.91%: 295億7800万
2025年9月30日 +0.4%: 296億9500万
2025年12月31日 -1.01%: 293億9400万

個別

2016年9月30日: 5800万
2017年3月31日 +31.03%: 7600万
2017年9月30日 +1.32%: 7700万
2018年3月31日 +7.79%: 8300万
2018年9月30日 -12.05%: 7300万
2019年3月31日 -10.96%: 6500万
2019年9月30日 -16.92%: 5400万
2020年3月31日 -20.37%: 4300万
2020年9月30日 -25.58%: 3200万
2021年3月31日 -6.25%: 3000万
2021年9月30日 -30%: 2100万
2022年3月31日 -28.57%: 1500万
2022年9月30日 -20%: 1200万
2023年3月31日 -33.33%: 800万
2023年9月30日 -12.5%: 700万
2024年3月31日 -28.57%: 500万
2024年9月30日 -40%: 300万
2025年3月31日 -33.33%: 200万
2025年9月30日 -50%: 100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 金銭の信託において信託財産を構成している有価証券の評価は、上記(1)及び(2)①と同じ方法により行っております。
(3) デリバティブ取引の評価基準及び評価方法
デリバティブ取引(特定取引目的の取引を除く)の評価は、時価法により行っております。
(4) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産は、主として定額法により償却しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物:2年～60年
その他:2年～20年2025/06/12 9:23
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: その他:2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、当社及び連結子会社で定める利用可能期間(主として5年～7年)に基づいて償却しております。
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#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2) 無形固定資産
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
3 繰延資産の処理方法
2025/06/12 9:23