横浜 FG(7186)の固定資産の推移 - 四半期
個別
- 2016年9月30日
- 8797億5400万
- 2017年3月31日 +2.28%
- 8997億9600万
- 2017年9月30日 ±0%
- 8997億9600万
- 2018年3月31日 +2.22%
- 9197億9700万
- 2018年9月30日 +0%
- 9198億1100万
- 2019年3月31日 +2.17%
- 9398億700万
- 2019年9月30日 +1.06%
- 9497億8500万
- 2020年3月31日 +1.08%
- 9600億5500万
- 2020年9月30日 +2.08%
- 9800億5500万
- 2021年3月31日 -0%
- 9800億5200万
- 2021年9月30日 -0%
- 9800億3700万
- 2022年3月31日 -2.04%
- 9600億3600万
- 2022年9月30日 -0%
- 9599億9400万
- 2023年3月31日 -2.1%
- 9398億4100万
- 2023年9月30日 -0%
- 9398億3800万
- 2024年3月31日 -2.13%
- 9198億3800万
- 2024年9月30日 -1.09%
- 9098億3700万
- 2025年3月31日 -1.1%
- 8998億5300万
- 2025年9月30日 +6.08%
- 9546億900万
- 2026年3月31日 +1.8%
- 9717億7400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- 2 地域ごとの情報2023/11/14 9:28
当社グループの本邦以外の外部顧客に対する取引及び当社グループの本邦以外に所在している有形固定資産については、重要性が乏しいことから、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- デリバティブ取引(特定取引目的の取引を除く)の評価は、時価法により行っております。2023/11/14 9:28
(4) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く) - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産は、主として定額法を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建 物:2年~60年
その他:2年~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、当社及び連結子会社で定める利用可能期間(主として5年~7年)に基づいて償却しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る「有形固定資産」及び「無形固定資産」中のリース資産は、リース期間を耐用年数とした定額法により償却することとしております。なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零とすることとしております。2023/11/14 9:28 - #4 売上高、地域ごとの情報(連結)
- 域ごとの情報
当社グループの本邦以外の外部顧客に対する取引及び当社グループの本邦以外に所在している有形固定資産については、重要性が乏しいことから、記載を省略しております。2023/11/14 9:28 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※8 有形固定資産の減価償却累計額2023/11/14 9:28
- #6 減価償却額の注記
- ※1 減価償却実施額は次のとおりであります。2023/11/14 9:28
前中間会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 当中間会計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日) 有形固定資産 2 百万円 1 百万円 無形固定資産 3 百万円 1 百万円 - #7 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 預金と同様の性格を有するもの:移動平均法による原価法により行っております。2023/11/14 9:28
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産