建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・・・・・・・・・8年～15年
工具、器具及び備品・・3年～22年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/12/27 15:05

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※1 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前中間連結会計期間(自 平成28年4月1日至 平成29年1月6日)	当中間連結会計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日)
建物及び構築物	226千円	555千円
工具、器具及び備品	31	36

2017/12/27 15:05

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※ 担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当中間連結会計期間(平成29年9月30日)
建物及び構築物	68,730千円	65,497千円
土地	42,166	42,166

担保付債務は、次のとおりであります。

2017/12/27 15:05

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物・・・・2年～41年
工具、器具及び備品・・3年～20年
車両運搬具・・・・・・2年～6年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/12/27 15:05