無形固定資産

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

車両運搬具・・・・・・2年～6年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2019/12/25 12:48

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/12/25 12:48

#3 減価償却額の注記

2 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 平成30年4月1日至 平成30年9月30日)	当中間会計期間(自 平成31年4月1日至 令和元年9月30日)
有形固定資産	2,772千円	1,484千円
無形固定資産	369	63

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#4 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

たな卸資産
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備・・・・・・・・・8年～22年
工具、器具及び備品・・・・・・3年～15年2019/12/25 12:48

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/12/25 12:48