有報情報
- #1 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法によっております。2020/09/07 15:15
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法によっております。2020/09/07 15:15
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3.引当金の計上基準 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物・・・・2年~41年
工具、器具及び備品・・3年~20年
車両運搬具・・・・・・2年~6年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2020/09/07 15:15