構築物（純額）

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得する建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/12/21 9:06

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得する建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しておりま
す。なお、主要な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～20年
機械装置及び運搬具 5～15年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間に基づく定額法(5年)
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法によっております。2020/12/21 9:06

#3 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

主として定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得する建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しておりま
す。なお、主要な耐用年数は次のとおりであります。

2020/12/21 9:06