要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、2016年3月31日以前に取得した建物附属設備及び車両運搬具については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～39年
車両運搬具 4年～6年
工具、器具及び備品 3年～10年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、償却年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/12/17 9:48

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日)	当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日)
車両運搬具	2,814千円	-千円
計	2,814千円	-千円

2025/12/17 9:48

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、2016年3月31日以前に取得した建物附属設備及び車両運搬具については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/12/17 9:48

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
ただし、2016年3月31日以前に取得した建物附属設備及び車両運搬具については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/12/17 9:48