#1 その他、財務諸表等（連結）: (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
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#2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、記載を省略しています。
3 主要な顧客ごとの情報
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#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: ース資産の内容
有形固定資産
主として、機械装置です。
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#4 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
(2) 無形固定資産
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2017/10/27 9:48
#5 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 8年～50年
工具、器具及び備品 3年～15年
2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額については、リース契約上に残価保証の取り決めがある場合は当該残価保証額、それ以外は零とする定額法2017/10/27 9:48