- 6535
- 2026/09/09
- 時価
- 298億円
- PER 予
- 9倍
- 2017年以降
- 5.76-27.17倍
(2017-2026年) - PBR
- 1.66倍
- 2017年以降
- 0.73-2.86倍
(2017-2026年) - 配当 予
- 5.26%
- ROE 予
- 18.43%
- ROA 予
- 8.67%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年7月31日
- 3億4086万
- 2015年7月31日 -23.3%
- 2億6144万
個別
- 2014年7月31日
- 2億1493万
- 2015年7月31日 +162.78%
- 5億6478万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2016/09/20 13:26
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 6~15年
工具、器具及び備品 4~8年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、耐用年数は以下のとおりです。
ソフトウエア 5年2016/09/20 13:26 - #3 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2016/09/20 13:26
前連結会計年度(平成26年7月31日) 当連結会計年度(平成27年7月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 67,992 千円 99,859 千円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/09/20 13:26
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2016/09/20 13:26
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳流動資産-繰延税金資産 117,759千円 132,877千円 固定資産-繰延税金資産 78,337千円 9,930千円
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため、注記を省略しております。 - #6 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- (資産)2016/09/20 13:26
無形固定資産 234,316千円
(負債) - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2016/09/20 13:26
定率法を採用しております。