6537 WASHハウス

6537
2026/09/30
時価
21億円
PER 予
25.37倍
2016年以降
赤字-9968.96倍
(2016-2025年)
PBR
1.34倍
2016年以降
0.85-18.71倍
(2016-2025年)
配当 予
0%
ROE 予
5.27%
ROA 予
1.93%
資料
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WASHハウス(6537)の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2018年9月30日
1980万
2018年12月31日 -75.92%
476万
2019年3月31日 +222.99%
1540万
2019年6月30日 -70.6%
452万
2019年9月30日 +300%
1811万
2019年12月31日 -74.55%
460万
2020年3月31日 +263.61%
1675万
2020年6月30日 -70.25%
498万
2020年9月30日 +300%
1994万
2020年12月31日 -75%
498万
2021年3月31日 +264.02%
1815万
2021年6月30日 -65.44%
627万
2021年9月30日 +300%
2509万
2021年12月31日 -79.02%
526万
2022年3月31日 +184.95%
1500万
2022年6月30日 -80%
300万
2022年9月30日 +400%
1500万
2022年12月31日 -73.33%
400万
2023年3月31日 +300%
1600万
2023年6月30日 -75%
400万
2023年9月30日 +350%
1800万
2023年12月31日 -83.33%
300万
2024年3月31日 +366.67%
1400万
2024年6月30日 -71.43%
400万
2024年9月30日 +300%
1600万
2024年12月31日 -75%
400万
2025年3月31日 +325%
1700万
2025年6月30日 -76.47%
400万
2025年9月30日 +375%
1900万
2025年12月31日 -78.95%
400万
2026年3月31日 +400%
2000万
2026年6月30日 -75%
500万

個別

2015年12月31日
261万
2016年6月30日 +17.52%
307万
2016年9月30日 +300%
1228万
2016年12月31日 -70.21%
366万
2017年3月31日 +300%
1464万
2017年6月30日 -75%
366万
2017年9月30日 +430.02%
1940万
2017年12月31日 -75%
485万
2018年3月31日 +305.19%
1965万
2018年6月30日 -74.81%
495万
2018年12月31日 -3.7%
476万
2019年12月31日 -3.33%
460万
2020年12月31日 +8.18%
498万
2021年12月31日 +5.58%
526万
2022年12月31日 -24.01%
400万
2023年12月31日 -25%
300万
2024年12月31日 +33.33%
400万
2025年12月31日 ±0%
400万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2) 製品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(3) 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(4) 原材料
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(5) 貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~38年
機械及び装置 13年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 4~20年2026/03/30 15:19
#2 引当金明細表(連結)
【引当金明細表】
区分当期首残高(百万円)当期増加額(百万円)当期減少額(百万円)当期末残高(百万円)
貸倒引当金7―34
賞与引当金4434
退職給付引当金265229
(注)貸倒引当金の減少額は、対象債権の回収によるものであります。
2026/03/30 15:19
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2026/03/30 15:19

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