#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産はありませんので、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報
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#2 会計方針に関する事項（連結）: (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
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#3 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）: 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産はありませんので、該当事項はありません。2023/03/29 16:07
#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）: ※1 有形固定資産の減価償却累計額
(百万円)
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#5 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

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#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: a. 資産
当連結会計年度末における資産合計は、前連結会計年度末に比べ325百万円増加の4,282百万円となりました。これは主に、流動資産の現金及び預金が164百万円、原材料及び貯蔵品が55百万円増加した一方で、有形固定資産の機械及び装置が45百万円、建物が25百万円減少したこと等によるものであります。なお、直営店舗3店舗の固定資産に関して17百万円の減損処理を実施しております。
b. 負債
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#7 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (貸借対照表関係)
前事業年度において、区分掲記していた有形固定資産の「減価償却累計額」は当事業年度において、連結財務諸表の明瞭性を高めるため、各資産項目の金額から直接控除して表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の財務諸表において、有形固定資産に表示していた「建物」785百万円、「減価償却累計額」△173百万円、「構築物」169百万円、「減価償却累計額」△39百万円、「機械及び装置」603百万円、「減価償却累計額」△272百万円、「車両運搬具」23百万円、「減価償却累計額」△22百万円、「工具、器具及び備品」74百万円、「減価償却累計額」△58百万円、「リース資産」30百万円、「減価償却累計額」△20百万円は、「建物(純額)」「構築物(純額)」「機械及び装置(純額)」「車両運搬具(純額)」「工具、器具及び備品(純額)」「リース資産(純額)」として組替えております。
2023/03/29 16:07
#8 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: (連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、区分掲記していた有形固定資産の「減価償却累計額」は当連結会計年度において、連結財務諸表の明瞭性を高めるため、各資産項目の金額から直接控除して表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結財務諸表において、有形固定資産に表示していた「建物」785百万円、「減価償却累計額」△173百万円、「構築物」169百万円、「減価償却累計額」△39百万円、「機械及び装置」603百万円、「減価償却累計額」△272百万円、「車両運搬具」23百万円、「減価償却累計額」△22百万円、「工具、器具及び備品」75百万円、「減価償却累計額」△58百万円、「リース資産」30百万円、「減価償却累計額」△20百万円は、「建物(純額)」「構築物(純額)」「機械及び装置(純額)」「車両運搬具(純額)」「工具、器具及び備品(純額)」「リース資産(純額)」として組替えております。
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#9 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）: (重要な会計上の見積り)
固定資産の減損
(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額
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#10 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
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