構築物(純額)
連結
- 2021年12月31日
- 1億2900万
- 2022年12月31日 -8.53%
- 1億1800万
個別
- 2021年12月31日
- 1億2900万
- 2022年12月31日 -8.53%
- 1億1800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/03/29 16:07
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2021年1月1日 至 2021年12月31日)2023/03/29 16:07
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位に基づき、主に直営店舗を基本単位として、グルーピングを行っております。地域 用途 種類 減損損失(百万円) 福岡県 1店舗鹿児島県1店舗 店舗 建 物 19 構築物 6
前連結会計年度において、収益性の低下した直営店舗のうち、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(26百万円)として特別損失に計上いたしました。 - #3 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- 前事業年度において、区分掲記していた有形固定資産の「減価償却累計額」は当事業年度において、連結財務諸表の明瞭性を高めるため、各資産項目の金額から直接控除して表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。2023/03/29 16:07
この結果、前事業年度の財務諸表において、有形固定資産に表示していた「建物」785百万円、「減価償却累計額」△173百万円、「構築物」169百万円、「減価償却累計額」△39百万円、「機械及び装置」603百万円、「減価償却累計額」△272百万円、「車両運搬具」23百万円、「減価償却累計額」△22百万円、「工具、器具及び備品」74百万円、「減価償却累計額」△58百万円、「リース資産」30百万円、「減価償却累計額」△20百万円は、「建物(純額)」「構築物(純額)」「機械及び装置(純額)」「車両運搬具(純額)」「工具、器具及び備品(純額)」「リース資産(純額)」として組替えております。
(損益計算書関係) - #4 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度において、区分掲記していた有形固定資産の「減価償却累計額」は当連結会計年度において、連結財務諸表の明瞭性を高めるため、各資産項目の金額から直接控除して表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。2023/03/29 16:07
この結果、前連結会計年度の連結財務諸表において、有形固定資産に表示していた「建物」785百万円、「減価償却累計額」△173百万円、「構築物」169百万円、「減価償却累計額」△39百万円、「機械及び装置」603百万円、「減価償却累計額」△272百万円、「車両運搬具」23百万円、「減価償却累計額」△22百万円、「工具、器具及び備品」75百万円、「減価償却累計額」△58百万円、「リース資産」30百万円、「減価償却累計額」△20百万円は、「建物(純額)」「構築物(純額)」「機械及び装置(純額)」「車両運搬具(純額)」「工具、器具及び備品(純額)」「リース資産(純額)」として組替えております。
なお、前連結会計年度及び当連結会計年度における有形固定資産の「減価償却累計額」の金額は、「注記事項(連結貸借対照表関係)」に記載のとおりであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2023/03/29 16:07
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。