#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
2016年4月1日以降に取得した建物については定額法、その他については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～18年
工具、器具及び備品 4～15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/06/24 15:01
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ① 有形固定資産
2016年4月1日以降に取得した建物については定額法、その他については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2020/06/24 15:01
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1) 有形固定資産
2016年4月1日以降に取得した建物については定額法、その他については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2020/06/24 15:01
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
2016年4月1日以降に取得した建物については定額法、その他については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～18年
工具、器具及び備品 4～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/06/24 15:01