建物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 1264万
- 2018年3月31日 -3.29%
- 1222万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 3.従業員数は就業人員であります。2022/12/06 11:10
4.本社の建物は賃借設備であります。年間賃借料は45,130千円であります。
- #2 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
平成28年4月1日以降に取得した建物については定額法、その他については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~18年
工具、器具及び備品 4~10年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2022/12/06 11:10 - #3 固定資産売却益の注記
- ※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2022/12/06 11:10
前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物 359千円 - 土地 155 〃 - - #4 固定資産除却損の注記
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2022/12/06 11:10
前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物 2,012千円 266千円 ソフトウエア - 87 〃 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2022/12/06 11:10
前事業年度(平成29年3月31日) 当事業年度(平成30年3月31日) 建物 6,854千円 8,167千円 工具、器具及び備品 4,652 〃 9,091 〃 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2022/12/06 11:10
平成28年4月1日以降に取得した建物については定額法、その他については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。