- 3477
- 2026/09/04
- 時価
- 35億円
- PER 予
- 5.53倍
- 2017年以降
- 2.9-25.59倍
(2017-2026年) - PBR
- 0.82倍
- 2017年以降
- 0.39-2.29倍
(2017-2026年) - 配当 予
- 3.62%
- ROE 予
- 14.77%
- ROA 予
- 5.98%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
フォーライフ(3477)の無形固定資産の推移 - 全期間
個別
- 2016年3月31日
- 589万
- 2016年9月30日 +54.11%
- 907万
- 2016年12月31日 -4.53%
- 866万
- 2017年3月31日 +5.65%
- 915万
- 2017年6月30日 +2.5%
- 938万
- 2017年9月30日 -3.69%
- 903万
- 2017年12月31日 -8.19%
- 829万
- 2018年3月31日 +14.15%
- 947万
- 2018年6月30日 -8.75%
- 864万
- 2018年9月30日 -8.93%
- 787万
- 2018年12月31日 -9.22%
- 714万
- 2019年3月31日 +3.78%
- 741万
- 2019年6月30日 -10.48%
- 663万
- 2019年9月30日 +40.32%
- 931万
- 2019年12月31日 -10.03%
- 838万
- 2020年3月31日 +12.17%
- 940万
- 2020年6月30日 +8.46%
- 1019万
- 2020年9月30日 -8.87%
- 929万
- 2020年12月31日 +30.12%
- 1209万
- 2021年3月31日 -8.67%
- 1104万
- 2021年6月30日 -1.64%
- 1086万
- 2021年9月30日 -10.06%
- 977万
- 2021年12月31日 -9.11%
- 888万
- 2022年3月31日 -0.48%
- 883万
- 2022年6月30日 -8.62%
- 807万
- 2022年9月30日 -9.44%
- 731万
- 2022年12月31日 -5.85%
- 688万
- 2023年3月31日 +0.58%
- 692万
- 2023年6月30日 -10.92%
- 616万
- 2023年9月30日 -12.25%
- 541万
- 2023年12月31日 -13.97%
- 465万
- 2024年3月31日 -9.04%
- 423万
- 2024年6月30日 +8.55%
- 459万
- 2024年9月30日 -8.63%
- 420万
- 2024年12月31日 +73.98%
- 730万
- 2025年3月31日 +15.91%
- 847万
- 2025年6月30日 +64.83%
- 1396万
- 2025年9月30日 -7.66%
- 1289万
- 2025年12月31日 -7%
- 1199万
- 2026年3月31日 -5.81%
- 1129万
- 2026年6月30日 -2.33%
- 1103万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- ②セグメント資産の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産であります。2026/06/26 14:55
③有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主にソフトウエアの取得価額であります。
3.セグメント利益又は損失(△)の額は、財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注
- グメント資産の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産であります。
③有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主にソフトウエアの取得価額であります。
3.セグメント利益又は損失(△)の額は、財務諸表の営業利益と調整を行っております。
4.分譲住宅事業の売上高は、支配が一時点で顧客に移転する財から生じる収益、注文住宅事業の売上高は、支配が一定の期間にわたり顧客に移転する財から生じる収益により、それぞれ構成されております。2026/06/26 14:55 - #3 主要な設備の状況
- (注)1.現在休止中の主要な設備はありません。2026/06/26 14:55
2.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品及び無形固定資産の合計であり、建設仮勘定は含んでおりません。
3.内訳は、横浜店、大倉山店、大倉山オフィス、渋谷店であります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具、器具及び備品 3~15年2026/06/26 14:55
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用目的のソフトウエアは、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。