建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5年～18年
機械及び装置 12年
工具、器具及び備品 2年～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
商標権 10年
自社利用のソフトウエア 5年
顧客関連資産 5年2021/05/28 14:12

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物機械及び装置工具、器具及び備品	物流倉庫の設備増強物流倉庫の設備増強物流倉庫の設備増強	87,400千円33,96027,934
ソフトウェアのれん顧客関連資産	EC基幹システムの増強買収会社の合併買収会社の顧客関連資産引継ぎ	62,54236,05978,000

2021/05/28 14:12

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/05/28 14:12

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5年～18年
機械及び装置 12年
工具、器具及び備品 2年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
商標権 10年
自社利用のソフトウエア 5年
顧客関連資産 5年2021/05/28 14:12

#5 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

営業債権である受取手形及び売掛金、電子記録債権及び未収入金は、顧客の債務不履行による信用リスクに晒されております。
敷金及び保証金は、建物賃貸借契約及び取引基本契約に係るものであり、差入先の債務不履行による信用リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金、受託販売預り金、未払金及び未払法人税等は、その全てが1年以内の支払期日であります。

2021/05/28 14:12