有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 2~15年
工具、器具及び備品 5~10年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2021/03/26 12:30 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2021/03/26 12:30
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3.繰延資産の処理方法