ウェーブロック HD(7940)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2016年3月31日
- -6億9643万
- 2016年12月31日
- 9億9096万
- 2017年3月31日 +26.46%
- 12億5316万
- 2017年6月30日 -52.13%
- 5億9984万
- 2017年9月30日 +60.97%
- 9億6555万
- 2017年12月31日 +39.79%
- 13億4973万
- 2018年3月31日 +23.74%
- 16億7012万
- 2018年6月30日 -72.26%
- 4億6333万
- 2018年9月30日 +64.29%
- 7億6123万
- 2018年12月31日 +42.73%
- 10億8649万
- 2019年3月31日 +22.87%
- 13億3495万
- 2019年6月30日 -63.31%
- 4億8976万
- 2019年9月30日 +36.49%
- 6億6850万
- 2019年12月31日 +19.25%
- 7億9722万
- 2020年3月31日 +34.85%
- 10億7507万
- 2020年6月30日 -58.62%
- 4億4489万
- 2020年9月30日 +38.62%
- 6億1671万
- 2020年12月31日 +27.79%
- 7億8808万
- 2021年3月31日 +201.8%
- 23億7839万
- 2021年6月30日 -82.56%
- 4億1476万
- 2021年9月30日 +41.1%
- 5億8523万
- 2021年12月31日 +13.18%
- 6億6239万
- 2022年3月31日 +13.55%
- 7億5212万
- 2022年6月30日 +199.09%
- 22億4955万
- 2022年9月30日 +6.3%
- 23億9116万
- 2022年12月31日 +1.56%
- 24億2841万
- 2023年3月31日 -4.15%
- 23億2775万
- 2023年6月30日 -85.4%
- 3億3989万
- 2023年9月30日 +42.31%
- 4億8370万
- 2023年12月31日 +27.86%
- 6億1844万
- 2024年3月31日 -13.86%
- 5億3275万
- 2024年6月30日 -38.29%
- 3億2878万
- 2024年9月30日 +44.95%
- 4億7656万
- 2024年12月31日 -28.84%
- 3億3911万
- 2025年3月31日 +147.42%
- 8億3903万
- 2025年6月30日 -72.21%
- 2億3317万
- 2025年9月30日 -29.27%
- 1億6493万
- 2025年12月31日 -19.43%
- 1億3288万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2025/06/18 15:55
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額(連結)
- ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額2025/06/18 15:55
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/18 15:55
売上高が連結損益及び包括利益計算書の売上高の10%を超える主要な顧客がないため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/18 15:55
売上高が連結損益及び包括利益計算書の売上高の10%を超える主要な顧客がないため、記載を省略しております。 - #5 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/18 15:55
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これにより、当連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。