有価証券報告書-第25期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
有報資料
(1)仕入実績
(注)1.「デベロッパー事業」では仕入を行っていないため、仕入実績は記載しておりません。
2.商品別の各構成内容は、次のとおりであります。
(1)リフォーム関連 (大工用品、建築資材、住宅設備機器、電設資材、リフォーム等)
(2)ホームセンター商材 (インテリア、照明、ガーデン、ペット、サイクル、家庭用品等)
(3)一般商材 (家電製品、日用品、カー用品、時計、レジャー、事務店舗用品等)
(4)その他 (アート、クラフト、ホビー、オンラインショップ等)
3.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
4.金額は総仕入実績より他勘定振替高を控除した金額によっております。
(2)販売実績
(注)1.販売実績には、売上高と営業収入が含まれております。
2.ホームセンター事業の商品別の各構成内容は、次のとおりであります。
(1)リフォーム関連 (大工用品、建築資材、住宅設備機器、電設資材等の販売、及びリフォームサービス)
(2)ホームセンター商材 (インテリア、照明、ガーデン、ペット、サイクル、家庭用品等の販売)
(3)一般商材 (家電製品、日用品、カー用品、時計、レジャー、事務店舗用品等の販売)
(4)その他 (アート、クラフト、ホビー、オンラインショップ等の販売、及び営業収入)
3.ホームセンター事業の「その他」の金額には、前連結会計年度に613百万円、当連結会計年度に489百万円の営業収入が含まれております。
4.デベロッパー事業の販売実績は、すべて営業収入となっております。
5.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
6.最近2連結会計年度の主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合については、その割合が100分の10以上に該当する相手先がないため、記載を省略しております。
| セグメント及び商品部門の名称 | 当連結会計年度 (自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) (百万円) | 前年同期比(%) |
| ホームセンター事業 | ||
| リフォーム関連 | 44,250 | 102.8 |
| ホームセンター商材 | 42,930 | 102.5 |
| 一般商材 | 32,764 | 104.8 |
| その他 | 1,168 | 94.9 |
| 合計 | 121,114 | 103.2 |
(注)1.「デベロッパー事業」では仕入を行っていないため、仕入実績は記載しておりません。
2.商品別の各構成内容は、次のとおりであります。
(1)リフォーム関連 (大工用品、建築資材、住宅設備機器、電設資材、リフォーム等)
(2)ホームセンター商材 (インテリア、照明、ガーデン、ペット、サイクル、家庭用品等)
(3)一般商材 (家電製品、日用品、カー用品、時計、レジャー、事務店舗用品等)
(4)その他 (アート、クラフト、ホビー、オンラインショップ等)
3.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
4.金額は総仕入実績より他勘定振替高を控除した金額によっております。
(2)販売実績
| セグメント及び商品部門の名称 | 当連結会計年度 (自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) (百万円) | 前年同期比(%) |
| ホームセンター事業 | ||
| リフォーム関連 | 65,745 | 102.3 |
| ホームセンター商材 | 65,471 | 101.2 |
| 一般商材 | 42,969 | 103.3 |
| その他 | 2,538 | 89.9 |
| ホームセンター事業 計 | 176,724 | 102.0 |
| デベロッパー事業 計 | 6,224 | 96.1 |
| 合計 | 182,948 | 101.7 |
(注)1.販売実績には、売上高と営業収入が含まれております。
2.ホームセンター事業の商品別の各構成内容は、次のとおりであります。
(1)リフォーム関連 (大工用品、建築資材、住宅設備機器、電設資材等の販売、及びリフォームサービス)
(2)ホームセンター商材 (インテリア、照明、ガーデン、ペット、サイクル、家庭用品等の販売)
(3)一般商材 (家電製品、日用品、カー用品、時計、レジャー、事務店舗用品等の販売)
(4)その他 (アート、クラフト、ホビー、オンラインショップ等の販売、及び営業収入)
3.ホームセンター事業の「その他」の金額には、前連結会計年度に613百万円、当連結会計年度に489百万円の営業収入が含まれております。
4.デベロッパー事業の販売実績は、すべて営業収入となっております。
5.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
6.最近2連結会計年度の主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合については、その割合が100分の10以上に該当する相手先がないため、記載を省略しております。