構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～38年
構築物 10～20年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/03/28 10:39

#2 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。
建物(新社屋兼物流センター) 839,283千円
構築物(新社屋兼物流センター) 44,643千円
機械及び装置(刺繍機) 5,351千円
工具、器具及び備品(新社屋兼物流センター) 6,491千円
土地(新社屋兼物流センター) 216,779千円
2.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。2019/03/28 10:39

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/03/28 10:39