#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～38年
構築物 10～20年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/03/26 13:07
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。
有形固定資産
建物(建築工事追加工事) 8,100千円
構築物(植栽工事) 3,150千円
機械及び装置(刺繍機) 4,888千円
〃(ヘルメット用プリンタ) 7,585千円
工具、器具及び備品(ハンディターミナル) 3,390千円
土地(旧本社横駐車場) 17,654千円
無形固定資産
その他(新受発注システム) 102,528千円2020/03/26 13:07
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1)有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2020/03/26 13:07