建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～38年
工具、器具及び備品 2年～8年
金型 2年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/09/27 15:01

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前事業年度(平成29年6月30日)	当事業年度(平成30年6月30日)
建物	2,202,317千円	2,072,791千円
土地	612,000千円	612,000千円

2018/09/27 15:01

#3 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物 秋葉原館工事関連 1,417千円
工具、器具及び備品 3Dプリンタ 11,440千円

2018/09/27 15:01

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(固定資産)
当事業年度末における固定資産の残高は3,784,275千円で、前事業年度末に比べ326,825千円(7.9%)減少しております。これは建物の減少142,847千円、工具、器具及び備品の減少135,086千円が主な要因であります
(流動負債)

2018/09/27 15:01