建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

② 社用資産
定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。

2024/06/21 14:52

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内容は次の通りであります。

	前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)	当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
建物	12百万円	-百万円
器具備品	2	0

2024/06/21 14:52

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2)社用資産
定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。

2024/06/21 14:52