世紀(6234)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2017年3月31日
- 1億1314万
- 2017年9月30日 +1.89%
- 1億1528万
個別
- 2017年3月31日
- 1億1032万
有報情報
- #1 四半期連結損益計算書関係(連結)
- ※ 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2018/01/05 15:00
当第2四半期連結累計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日) 役員報酬 71,600千円 賞与引当金繰入額 71,215千円 退職給付費用 3,138千円 - #2 損益計算書関係(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2018/01/05 15:00
※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。前事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 給料及び手当 465,668千円 491,335千円 賞与引当金繰入額 63,502千円 69,535千円 退職給付費用 △7,857千円 25,551千円
- #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/01/05 15:00
(注) 繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。繰延税金資産 減価償却超過額 41,533 〃 賞与引当金 29,167 〃 投資損失引当金 19,969 〃
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/01/05 15:00
(注) 繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。繰延税金資産 減価償却超過額 41,533 賞与引当金 29,167 棚卸資産評価損 4,615
- #5 連結損益計算書関係(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2018/01/05 15:00
※3 一般管理費に含まれる研究開発費の総額は、次のとおりであります。前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 給料及び手当 447,113千円 486,300千円 賞与引当金繰入額 64,687千円 70,543千円 退職給付費用 △7,857千円 25,551千円
- #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
a,製品・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
b,原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし平成10年4月1日以降に取得した建物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 10~45年
機械装置及び運搬具 8~12年2018/01/05 15:00 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2018/01/05 15:00