- 2934
- 2026/09/03
- 時価
- 106億円
- PER 予
- 19.4倍
- 2022年以降
- 赤字-193.17倍
(2022-2026年) - PBR
- 8.7倍
- 2022年以降
- 1.79-25.39倍
(2022-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 44.81%
- ROA 予
- 5.74%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2025年5月31日
- 28億963万
- 2026年5月31日 -7.19%
- 26億752万
個別
- 2025年5月31日
- 4067万
- 2026年5月31日 -41.71%
- 2371万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ② 無形固定資産(リース資産を除く)2026/08/25 12:57
定額法を採用しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2026/08/25 12:57
当連結会計年度末における固定資産の残高は、3,506,247千円となり、前連結会計年度末に比べ11,906千円の減少となりました。これは主に、投資その他の資産が196,603千円増加した一方、無形固定資産が202,113千円、有形固定資産が6,396千円それぞれ減少したことによるものであります。
(流動負債) - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
② 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。また、取得価額10万円以上20万円未満の一括償却資産については3年均等償却によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2026/08/25 12:57建物附属設備 3~15年 工具、器具及び備品 4~8年