- #1 主要な設備の状況
2.帳簿価額のうち「その他」は機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品、リース資産、一括償却資産であります。
3.建物及び土地の一部を賃借しております。年間賃借料は1,148,020千円であります。なお、賃借している土地の面積は[ ]で外書しております。
4.従業員のうち、( )は、臨時雇用者数を外書しております。
2020/03/13 16:13- #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びにアミューズメント機器及び工具、器具及び備品については定額法を、その他については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4年~39年
アミューズメント機器 2年~5年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2020/03/13 16:13 - #3 固定資産除却損の注記
※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
| 前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) | 当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) |
| アミューズメント機器 | 2,829 | 千円 | 53,123 | 千円 |
| 建物 | - | 千円 | 89 | 千円 |
| 工具、器具及び備品 | 19 | 千円 | 67 | 千円 |
2020/03/13 16:13- #4 担保に供している資産の注記
担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。
| 前事業年度(2018年3月31日) | 当事業年度(2019年3月31日) |
| 現金及び預金 | 1,800 | 千円 | 1,800 | 千円 |
| 建物 | 394,228 | 千円 | 372,783 | 千円 |
| 土地 | 648,877 | 千円 | 648,877 | 千円 |
2020/03/13 16:13- #5 有形固定資産等明細表(連結)
(注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
なお、当期増加額には株式会社YAZアミューズメント及び株式会社シティエンタテインメントとの合併により、建物 1,532,185千円、構築物 74,918千円、工具、器具及び備品 379,507千円の増加額を含んでおります。
2020/03/13 16:13- #6 減損損失に関する注記
当社は原則として店舗ごとに収支の把握を行っていることから、各店舗をグルーピングの最小単位としております。店舗について、収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失に計上いたしました。
| 場所 | 用途 | 種類 |
| 埼玉県上尾市 | 店舗用設備 | 建物、工具、器具及び備品 |
| 東京都八王子市 | 店舗用設備 | 建物、工具、器具及び備品 |
| 神奈川県平塚市 | 店舗用設備 | 建物、構築物、工具、器具及び備品 |
| 大阪府寝屋川市 | 店舗用設備 | 建物、工具、器具及び備品 |
| 東京都板橋区 | 店舗用設備 | 建物、工具、器具及び備品、長期前払費用 |
| 東京都国分寺市 | 店舗用設備 | 建物、工具、器具及び備品 |
(減損損失計上額の内訳)
| 建物 | 147,948千円 |
| 構築物 | 163千円 |
| 工具、器具及び備品 | 8,448千円 |
| 長期前払費用 | 3,198千円 |
| 合計 | 159,758千円 |
なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、時価については処分見込価額により評価しております。
2020/03/13 16:13- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(資産)
当事業年度末における当社の資産合計は、前事業年度末と比較して690,103千円増加し、10,824,861千円となりました。この要因は、現金及び預金が241,770千円、受取手形が104,969千円、売掛金が58,290千円、アミューズメント機器(純額)が385,702千円、建物(純額)が244,837千円、敷金及び保証金が660,570千円それぞれ増加したこと、関係会社株式が1,235,252千円減少したこと等によるものであります。
(負債)
2020/03/13 16:13- #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びにアミューズメント機器及び工具、器具及び備品については定額法を、その他については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
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