建物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 10億5388万
- 2018年3月31日 -6.87%
- 9億8144万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.帳簿価額のうち「その他」は機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品、リース資産、一括償却資産であります。2020/03/13 15:46
3.建物及び土地の一部を賃借しております。年間賃借料は914,199千円であります。なお、賃借している土地の面積は[ ]で外書しております。
4.従業員のうち、( )は、臨時雇用者数を外書しております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びにアミューズメント機器及び工具、器具及び備品については定額法を、その他については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4年~34年
アミューズメント機器 2年~5年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2020/03/13 15:46 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2020/03/13 15:46
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) アミューズメント機器 107,218 千円 2,829 千円 建物及び構築物 3,367 千円 166 千円 工具、器具及び備品 47 千円 51 千円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。2020/03/13 15:46
前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 現金及び預金 1,800 千円 1,800 千円 建物 415,920 千円 394,228 千円 土地 654,290 千円 648,877 千円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 事業用資産について、収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失に計上いたしました。2020/03/13 15:46
(減損損失計上額の内訳)場所 用途 種類 石川県野々市市 店舗用設備 建物及び構築物等
なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、時価については処分見込価額により評価しております。建物及び構築物 18,606千円 工具、器具及び備品 336千円 リース資産 20,407千円 その他 1,062千円 合計 40,413千円 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2020/03/13 15:46
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物、並びにアミューズメント機器及び工具、器具及び備品については定額法を、その他については主として定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2020/03/13 15:46
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びにアミューズメント機器及び工具、器具及び備品については定額法を、その他については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物、並びにアミューズメント機器及び工具、器具及び備品については定額法を、その他については主として定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4~34年
アミューズメント機器 2~5年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2020/03/13 15:46