構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びにアミューズメント機器及び工具、器具及び備品については定額法を、その他については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2年～39年
アミューズメント機器 2年～5年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2020/06/22 13:13

#2 減損損失に関する注記

当社は原則として店舗ごとに収支の把握を行っていることから、各店舗をグルーピングの最小単位としております。店舗について、収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失に計上しております。

場所	用途	種類
東京都八王子市	店舗用設備	建物、工具、器具及び備品
神奈川県平塚市	店舗用設備	建物、構築物、工具、器具及び備品
大阪府寝屋川市	店舗用設備	建物、工具、器具及び備品

(減損損失計上額の内訳)

建物	147,948千円
構築物	163千円
工具、器具及び備品	8,448千円

なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、時価については処分見込価額により評価しております。

2020/06/22 13:13

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びにアミューズメント機器及び工具、器具及び備品については定額法を、その他については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/22 13:13