#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～39年
構築物 10年
工具、器具及び備品 3～15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。また、のれんの償却については、その効果が発現すると見積もられる期間(5年)で均等償却することとしております。2020/12/24 15:28
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ① 有形固定資産
定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2020/12/24 15:28
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2020/12/24 15:28
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～39年
② 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。2020/12/24 15:28