#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。また、のれんの償却については、その効果が発現すると見積もられる期間(5年)で均等償却することとしております。2020/12/24 15:28
#2 設備投資等の概要: 1【設備投資等の概要】
当連結会計年度の設備投資(のれんを除く無形固定資産及び長期前払費用を含めております。金額には消費税等は含めておりません。)の総額は363,622千円となりました。その主なものは、「森塾」の新規開校及び移転並びに「東京ダンスヴィレッジ」移転に伴う内装工事への設備投資であります。
なお、当社グループは、教育サービス事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載は省略しております。
2020/12/24 15:28
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: たな卸資産
・商品及び製品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～39年2020/12/24 15:28
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品及び製品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
② 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～39年
構築物 10年
工具、器具及び備品 3～15年2020/12/24 15:28
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。2020/12/24 15:28