- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
2020/12/24 15:28- #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～39年
構築物 10年
工具、器具及び備品 3～15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。また、のれんの償却については、その効果が発現すると見積もられる期間(5年)で均等償却することとしております。2020/12/24 15:28 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2020/12/24 15:28 - #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）
※1 有形
固定資産の減価償却の内訳は、次のとおりであります。
| 当連結会計年度(2020年9月30日) |
| 有形固定資産の減価償却累計額 | 453,455千円 |
- #5 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】
2020/12/24 15:28- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度における投資活動の結果として使用した資金は、373,312千円となりました。これは主に、新規教室などの有形固定資産の取得による支出344,408千円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2020/12/24 15:28- #7 表示方法の変更、財務諸表（連結）
(単体開示の簡素化に伴う財務諸表等規則第127条の適用及び注記の免除等に係る表示方法の変更)
当事業年度より連結財務諸表を作成することになったことを受け、特例財務諸表提出会社として、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
2020/12/24 15:28- #8 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）
3.当該資産除去債務の総額の増減
| 当連結会計年度(自 2019年10月1日至 2020年9月30日) |
| 期首残高 | 300,330千円 |
| 有形固定資産の取得に伴う増加額 | 66,080 |
| 時の経過による調整額 | 3,239 |
- #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
2020/12/24 15:28- #10 重要な会計方針、財務諸表（連結）
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
2020/12/24 15:28- #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
形固定資産
定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
2020/12/24 15:28
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
