アクリート(4395)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2021年9月30日
- 2億2007万
- 2021年12月31日 +37.38%
- 3億233万
- 2022年3月31日 -25.25%
- 2億2599万
- 2022年6月30日 +88.3%
- 4億2554万
- 2022年9月30日 +75.58%
- 7億4715万
- 2022年12月31日 +11.91%
- 8億3615万
- 2023年3月31日 -84.39%
- 1億3052万
- 2023年6月30日 +65.05%
- 2億1543万
- 2023年9月30日 +3.12%
- 2億2215万
- 2023年12月31日
- -290万
- 2024年3月31日
- 6016万
- 2024年6月30日 +95.31%
- 1億1750万
- 2024年9月30日 +4.27%
- 1億2252万
- 2024年12月31日
- -7098万
- 2025年3月31日
- 4486万
- 2025年6月30日 +118.36%
- 9796万
- 2025年9月30日 +57.96%
- 1億5474万
- 2025年12月31日 +107.12%
- 3億2050万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額(連結)
- ※1.その他の包括利益に係る組替調整額2026/03/26 16:08
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。2026/03/26 16:08
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/03/26 16:08
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。