建物(純額)
個別
- 2020年2月29日
- 2億7152万
- 2021年2月28日 -4.03%
- 2億6058万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2022/05/13 15:39
主として、売場設備(建物附属設備)であります。
- #2 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
⑴ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年~54年
工具、器具及び備品 2年~15年
但し、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
⑵ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
⑶ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/05/13 15:39 - #3 固定資産除却損の注記
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2022/05/13 15:39
前事業年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日) 当事業年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日) 建物 -千円 877千円 リース資産(有形固定資産) 5,328 2,158 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。2022/05/13 15:39
2 建物の増加のうち主なものは次のとおりです。
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2019年3月1日 至 2020年2月29日)2022/05/13 15:39
(グルーピングの方法)用途 種類 地域 金額(千円) 売場内装設備 建物及び構築物 神奈川県横浜市 3,723 売場内装設備 建物及び構築物 京都府京都市 2,776 売場内装設備 建物及び構築物 東京都豊島区 1,787 売場内装設備 建物及び構築物 滋賀県草津市 1,416 売場内装設備 建物及び構築物 福岡県久留米市 1,414 売場内装設備 建物及び構築物 大阪府大阪市 1,166 売場内装設備 建物及び構築物 和歌山県和歌山市 794 売場内装設備 建物及び構築物 東京都中央区 791 売場内装設備 建物及び構築物 福岡県福岡市 629 売場内装設備 建物及び構築物 岡山県岡山市 436 売場内装設備 建物及び構築物 兵庫県姫路市 323 売場内装設備 建物及び構築物 栃木県宇都宮市 319 売場内装設備 建物及び構築物 東京都新宿区 226 売場内装設備 建物及び構築物 大阪府豊中市 186 計 15,991
当社グループは原則として、ブランド別にグルーピングしております。また、社宅等は共用資産としております。 - #6 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2022/05/13 15:39
当連結会計年度において実施いたしました設備投資の総額は457百万円であり、その主な内容は、ショッピングセンターの新規出店にかかる内装工事費用(建物及び構築物)229百万円及び百貨店売場内装工事費用(建物及び構築物)96百万円であります。また、当連結会計年度において実施いたしました除却等は店舗内装設備等であります。
なお、当社グループはベビー・子供服の企画販売事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりです。2022/05/13 15:39
建物及び構築物 3年~54年
工具、器具及び備品 2年~15年 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具、器具及び備品 2年~15年2022/05/13 15:39
但し、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
⑵ 無形固定資産(リース資産を除く) - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3年~54年
工具、器具及び備品 2年~15年
ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/05/13 15:39