固定資産
連結
- 2020年2月29日
- 67億3001万
- 2021年2月28日 -3.83%
- 64億7206万
個別
- 2020年2月29日
- 69億1577万
- 2021年2月28日 -3.68%
- 66億6134万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2022/05/13 15:39
本邦以外の国に所属する有形固定資産を有していないため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2022/05/13 15:39
有形固定資産
主として、売場設備(建物附属設備)であります。 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 6.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2022/05/13 15:39
7.企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 36,381千円 固定資産 14,189千円 資産合計 50,570千円
当連結会計年度における概算額の算定が困難であるため、記載しておりません。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
⑴ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年~54年
工具、器具及び備品 2年~15年
但し、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
⑵ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
⑶ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/05/13 15:39 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2022/05/13 15:39
前連結会計年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日) 当連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日) リース資産(有形固定資産) 5,328千円 25,214千円 計 5,328 25,214 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外の国に所属する有形固定資産を有していないため、記載を省略しております。2022/05/13 15:39 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2022/05/13 15:39
- #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社LOVSTを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための支出(純増)との関係は次のとおりであります。2022/05/13 15:39
当連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日) 流動資産固定資産のれん流動負債固定負債 36,381千円14,18954,062△15,766△46,866 株式会社LOVST株式の取得価額株式会社LOVSTの現金及び現金同等物 42,000△26,460 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2022/05/13 15:39
流動資産は、前連結会計年度末に比べ416百万円減少し、8,164百万円となりました。これは主に、現預金が656百万円減少したこと及び受取手形及び売掛金が205百万円増加したことによります。固定資産は、前連結会計年度末に比べ257百万円減少し、6,472百万円となりました。これは主に、リース資産の減少等により有形固定資産が117百万円減少したこと及びのれんの減少等により無形固定資産が147百万円減少したことによります。これらの結果、当連結会計年度末の総資産は前連結会計年度末に比べ674百万円減少し、14,636百万円となりました。
(負債) - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/05/13 15:39
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)を採用しております。2022/05/13 15:39
3.固定資産の減価償却の方法
⑴ 有形固定資産(リース資産を除く) - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3年~54年
工具、器具及び備品 2年~15年
ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/05/13 15:39