東名（4439）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2017年8月31日: 25万
2018年8月31日 -16.33%: 21万
2019年8月31日 -15.24%: 17万
2020年8月31日 -16.85%: 14万
2021年8月31日 -20.27%: 11万
2022年8月31日 -23.73%: 90,000
2023年8月31日 -22.22%: 70,000
2024年8月31日 -24.29%: 53,000
2025年8月31日 -13.21%: 46,000

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年から22年
工具、器具及び備品 4年から20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。また、契約関連無形資産及び顧客関連無形資産については、効果の及ぶ期間(5年)に基づいております。2025/11/25 14:21

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日)	当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日)
建物及び構築物	0 千円	1,925 千円
機械装置及び運搬具	-	0

2025/11/25 14:21

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/11/25 14:21