固定資産
- 【資料】
- 訂正有価証券届出書(新規公開時)
- 【閲覧】
個別
- 2017年9月30日
- 22億7206万
- 2018年9月30日 +14.71%
- 26億631万
- 2018年12月31日 +14.89%
- 29億9444万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2019/04/16 15:00
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、財務諸表(連結)
- ② リース資産の減価償却の方法2019/04/16 15:00
重要な会計方針「2.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
当事業年度(自 平成29年10月1日 至 平成30年9月30日) - #3 四半期キャッシュ・フロー計算書関係(連結)
- (四半期キャッシュ・フロー計算書関係)2019/04/16 15:00
当第1四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第1四半期累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。
- #4 損益計算書関係(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
※2019/04/16 15:00前事業年度
(自 平成28年10月1日
至 平成29年9月30日)当事業年度
(自 平成29年10月1日
至 平成30年9月30日)建物 160,709千円 - 千円 車両運搬具 1,027千円 - 千円 計 161,737千円 - 千円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/04/16 15:00
- #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注)繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。2019/04/16 15:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳当事業年度(平成29年9月30日) 繰延税金資産 69,313千円 固定資産 繰延税金資産 25,191千円
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当事業年度末における流動資産の残高は6,786百万円で、前事業年度末に比べ1,379百万円増加しております。主な要因は、現金及び預金が358百万円、商品が858百万円および前払金が211百万円増加した一方、売掛金が184百万円減少したことなどによるものであります。2019/04/16 15:00
(固定資産)
当事業年度末における固定資産の残高は2,606百万円で、前事業年度末に比べ334百万円増加しております。主な要因は、新店舗の出店に伴い有形固定資産が328百万円増加したことなどによるものであります。 - #8 資産除去債務関係、財務諸表(連結)
- ハ 当該資産除去債務の総額の増減2019/04/16 15:00
当事業年度(自 平成29年10月1日 至 平成30年9月30日)当事業年度(自 平成28年10月1日至 平成29年9月30日) 期首残高 4,461千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 1,726 時の経過による調整額 113
資産除去債務のうち貸借対照表に計上しているもの - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2019/04/16 15:00
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)