テクノフレックス（3449）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2018年12月31日: 11億6410万
2019年9月30日 +0.85%: 11億7401万
2019年12月31日 +40.58%: 16億5043万
2020年3月31日 -78.11%: 3億6122万
2020年6月30日 +84.96%: 6億6809万
2020年9月30日 +20.11%: 8億242万
2020年12月31日 +36.25%: 10億9329万
2021年3月31日 -24.89%: 8億2112万
2021年6月30日 +32.59%: 10億8869万
2021年9月30日 +48.62%: 16億1803万
2021年12月31日 +38.42%: 22億3967万
2022年3月31日 -60.1%: 8億9353万
2022年6月30日 +157.63%: 23億204万
2022年9月30日 +20.63%: 27億7685万
2022年12月31日 -0.69%: 27億5773万
2023年3月31日 -85.45%: 4億114万
2023年6月30日 +125.17%: 9億327万
2023年9月30日 +30.73%: 11億8083万
2023年12月31日 +10.17%: 13億88万
2024年3月31日 -52.56%: 6億1712万
2024年6月30日 +109.07%: 12億9024万
2024年9月30日 -12.11%: 11億3395万
2024年12月31日 +68.09%: 19億602万
2025年3月31日 -80.16%: 3億7819万
2025年6月30日 +125.26%: 8億5191万
2025年9月30日 +147.59%: 21億924万
2025年12月31日 +57.08%: 33億1323万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/26 15:10
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2026/03/26 15:10