3449 テクノフレックス

3449
2026/08/17
時価
897億円
PER 予
18.8倍
2019年以降
5.74-23.09倍
(2019-2025年)
PBR
2.77倍
2019年以降
0.61-1.65倍
(2019-2025年)
配当 予
1.52%
ROE 予
14.74%
ROA 予
9.99%
資料
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固定資産

【資料】
訂正有価証券報告書-第23期(2023/01/01-2023/12/31)
【閲覧】

連結

2022年12月31日
152億6570万
2023年12月31日 +14.59%
174億9298万

個別

2022年12月31日
155億1043万
2023年12月31日 +14.27%
177億2380万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
2024/06/10 9:46
#2 事業等のリスク
(7)資産の減損に係るリスク
当社グループは、固定資産の減損に関する会計基準を適用しております。将来、当社グループが保有する固定資産について、経営環境の著しい悪化等による収益性の低下や市場価格の下落等により、減損損失が発生した場合には、当社グループの業績または財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
(8)知的財産権に係るリスク
2024/06/10 9:46
#3 会計方針に関する事項(連結)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
2024/06/10 9:46
#4 固定資産売却益の注記(連結)
固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 2022年1月1日
至 2022年12月31日)
当連結会計年度
(自 2023年1月1日
至 2023年12月31日)
建物及び構築物-千円955千円
機械装置及び運搬具-2,340
-3,295
2024/06/10 9:46
#5 固定資産除却損の注記(連結)
固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 2022年1月1日
至 2022年12月31日)
当連結会計年度
(自 2023年1月1日
至 2023年12月31日)
建物及び構築物0千円1,641千円
機械装置及び運搬具11,3042,701
その他364851
11,6685,194
2024/06/10 9:46
#6 工場建替関連費用の注記(連結)
前連結会計年度は、当社千葉工場建て替えに伴う費用であり、その内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日)当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)
固定資産除却損13,453千円-千円
解体撤去費用等138,945-
2024/06/10 9:46
#7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2024/06/10 9:46
#8 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
2024/06/10 9:46
#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は、2,897百万円となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出2,881百万円により資金が減少したことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2024/06/10 9:46
#10 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
(重要な会計上の見積り)
固定資産の減損
(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額
2024/06/10 9:46
#11 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
上記のとおり、履行義務の充足に係る進捗度に基づき一定の期間にわたり収益を認識する方法における工事原価総額の見積りは、工事の進行途上における工事契約の変更や工期の変更、資材単価や労務単価の変動、新たな事象の発生等の状況変化により変動する可能性があります。その結果、工事原価総額は見積り金額と異なる場合があり、翌連結会計年度の連結財務諸表の売上高に影響を与える可能性があります。
2.固定資産の減損
(1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額 (単位:千円)
2024/06/10 9:46
#12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
原材料・・・・・・主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
2024/06/10 9:46

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