減価償却費
- 【資料】
- 訂正有価証券届出書(新規公開時)
- 【閲覧】
個別
- 2018年3月31日
- 284万
- 2019年3月31日 -12.07%
- 249万
有報情報
- #1 四半期キャッシュ・フロー計算書関係(連結)
- (四半期キャッシュ・フロー計算書関係)2020/03/06 15:00
当第3四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。
当第3四半期累計期間(自 2019年4月1日至 2019年12月31日) 減価償却費 241,724千円 - #2 売上原価明細書(連結)
- (脚注) 主な内訳は、次のとおりであります。2020/03/06 15:00
前事業年度(千円) 当事業年度(千円) 控除対象外消費税等 643,432 控除対象外消費税等 575,536 減価償却費 283,106 減価償却費 265,859 外注費 120,753 外注費 201,508 - #3 損益計算書関係(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2020/03/06 15:00
※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 賞与引当金繰入額 32,740 〃 33,855 〃 減価償却費 17,119 〃 21,967 〃 役員賞与引当金繰入額 ― 3,285 〃
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2020/03/06 15:00
営業活動の結果、使用した資金は95百万円(前年同期は995百万円の収入)となりました。主な増加要因は、税引前当期純利益452百万円、減価償却費300百万円であり、主な減少要因は、退職給付引当金の減少額206百万円、法人税等の支払額193百万円、売上債権の増加額147百万円であります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #5 賃貸等不動産関係、財務諸表(連結)
- 2.貸借対照表計上額の期末残高のうち、80,463千円は賃貸用ビルの借地権であり、無形固定資産に計上しております。2020/03/06 15:00
3.期中増減額のうち、増加は、賃貸用ビルの建物附属設備(350千円)であり、減少は、減損損失(8,918千円)及び減価償却費(13,704千円)であります。
4.期末の時価は、主として「不動産鑑定評価基準」に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)であります。