有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物附属設備 3年
工具、器具及び備品 4年
無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2021/03/31 15:46 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産2021/03/31 15:46
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
2.引当金の計上基準